「オンライン」の力で全国・全世界へ

突然訪れたコロナ禍において、個人的に10年ほど前から当たり前に行なっていたテレワークが一躍脚光を浴びました。

所属するBNI（世界規模のビジネス交流組織）ミーティングが急遽オンラインに変わるタイミングでZoomテクニックを活用し始めたところ、東京・名古屋・大阪・山口のBNIメンバーで、全国の就活生に向けZoomで山口県下スポット・地元企業の魅力を知ってもらう「若旅オンライン2020inやまぐち」を企画・運営させて頂き大成功を収めました。

イベント終了後、「オンライン」の力ってやっぱり凄い。都会・地方関係ないね、そもそもそんな概念崩せるよね。という話になりました。
じゃあ私たちでどんどん「地方」という概念を崩して行こう！
これは私が個人的に展開する「テレワーク参謀」事業に大きく通ずること。即賛同させて頂き、この度「株式会社インタラクティブ・オンライン」の代表に就任させて頂きました。

うちは地方だから
コロナ禍で対面厳しいから
相手とコミュニケーション取り辛いから

とお考えの方、
私たちが全国・全世界を「オンライン」という「どこでもドア」で「インタラクティブ(双方向)」に繋ぎます。

人と人を繋げる役割をインタラクティブに

インターネットの普及により、これまでも電話会議やテレビ電話が普及をしてきました。
その中のツールの一つとして、Zoomは確かに存在をしていました。

私は5年以上前からZoomを使用しており、当時は音声や映像が途切れにくい技術力に感動し使用しておりましたが、周りではあまり認知されておらず、クライアントとの打合せで利用するにはハードルがあり、使用頻度はあまり多くは無く、まだまだ遠い世界のものでした。

そのZoomを一気に世に送り出した形となったコロナ禍。
今ではZoomをはじめとしたオンラインツールは、我々の仕事だけではなくプライベートでも切っても切り離せないツールとなりました。

たまたまコロナ禍よりも前にZoomを知っていて使っていましたし、その便利さをDXの一貫として伝えてきましたが、時代の流れという大きな波というのはこれほどのものなのかと実感しました。

技術が発達し、パソコンのスペックはどんどん進化していきます。
それに合わせて、通信環境もより早く、より大容量にと進化を遂げています。

そんな時代に我々インタラクティブ・オンラインができること。
技術を生かすことで、豊かになる未来があるということを伝えていくことだと感じています。

ただ伝えるだけではなく、実際に体験して感じてもらう。
その手段がインタラクティブ（双方向）なオンライン体験です。

我々には知恵があります。
技術があります。
そして、人がいます。
人と人を繋げる役割をインタラクティブに。

インタラクティブ・オンラインはオンラインで豊かになる未来をかなえるお手伝いをして参りたいと考えています。

「日本から地方という概念無くす」

それが私たち共通の理念です。

コロナ禍で、日本国内はもちろん世界が大きな打撃を受けています。
多くの組織、企業は体制整備を余儀なくされ、テレワークや職場環境の見直しが責められました。
当初はリモートワークに不安や不満を抱える方が多かったのですが、これほど長くオンラインの環境が続くことによって、良い意味でこの環境に慣れてきたと言う面があります。

人口やビジネスは都会に集中して、地方都市の人口もビジネスもどんどんと縮小していく昨今。地方は自助努力ではカバーしきれない打撃を受けてきました。

しかし、オンラインでのビジネス環境が、日本のみならず全世界に浸透してきたことで、ビジネスのやり方も大きく変化してきました。「リモートワーク」や「ワーケーション」といった仕事のスタイル。また「移住」という形で都会から地方へとビジネスの拠点を変更する人も少なくありません。

今の環境を、ネガティブに捉えるのではなく、新しいビジネスの到来と考え、積極的・肯定的に関わることで、まだまだ日本のビジネスは拡大すると考えています。

私たちは単なるオンライン配信事業者ではなく、社名にあるように「インタラクティブ」つまり「双方向のやりとり」を「体験させる」ことが強みです この強みをもとに、日本のすべての間をつなぎ合わせ、 どの地方都市からでも直接都会にアクセスできたり、地方都市同士がタッグを組んだりすることをつなぎ合わせることで「日本から地方と言う概念をなくす」ことがミッションとなっています。

また海外との姉妹都市提携をインタラクティブにオンライン化することで

「世界から国と言う概念をなくす」

と言うことにもチャレンジしていこうと考えています。
人間の頭脳は限界を知らない。技術を単なる技術と終わらせるものではなく、その技術で何が叶うかが最大のテーマだと考えます。日本そして世界を、 国籍や言語を超えてインタラクティブな環境作り続けていくために常に進化し続けていきます。